代々木ゼミナールは2020年6月15日、入試情報のWebサイトで慶應義塾大学の入試データを公開した。2020年度入試では3年連続で志願者数を減らしたことから、入試結果などを分析し要因を探っている。

　慶應義塾大学の2018年までの志願者数は、2001年からの推移でみるとおおむね4万2,000～4万7,000人の間で安定している。受験人口が減少する中で、多くの総合大学のように学部や学科を増やしたり、入学定員を増やしたり、また入試方式を増やしたりするなどの志願者数増加のための施策をとることなしに安定的に志願者を集めてきた。

　しかし、2020年度入試では3年連続で志願者数を減らした。その結果、4万人を割り込みここ20年ではもっとも少ない志願者数となった。同大学は、学部の数が少なく各学部単位での一般入試の受験機会が1回しかないこと、各学部の入試科目の構成も学部ごとに異なることなどから学内併願により志願者数を増やしにくいため、受験人口減少の影響を受けやすい傾向がある。

　さらに2020年度入試では、受験生がここ数年の首都圏の上位私立大学の志願者増・合格者減による入試レベルの上昇を気にして極端な安全志向に走ったことや、来年（2021年）に迫った入試改革を避ける志向から上位私立大学を避ける傾向がみられた。そのため、私立の最上位である慶應義塾大学もその影響を受けて志願者数が大幅に減少したと考えられる。

　学部別に志願者数をみると、理工学部は6年連続、薬学部は5年連続、経済・看護医療学部は4年連続、文・法・商・総合政策学部は3年連続の減少となっていて、全学部的に志願者数は減っている。学科別にみると、法学部政治学科、薬学部薬科学科、理工学部学門C（前年の学門2と比較）のみが増加している。

　入試科目の特徴は、文系学部において国語がなく、その代わりに小論文が課されている学部が多いことがあげられる。小論文対策が必要なことが私大専願者にはネックとなっている。また、経済・商学部にみられる数学を必須とする方式があることも特徴といえる。このような科目構成から、慶應義塾大学の専願者や国公立大との併願者の比率が高くなる傾向があることも志願者数が大きく増減しない理由のひとつといえる。

　2021年度の入試については、 早稲田大学、上智大学など首都圏の上位大学が大学入学共通テストの導入に合わせて選抜方法を大きく変えるのに対し、慶應義塾大学は今までと同様に現行の入試と大きく変更はしない。学部別にみると、総合政策・環境情報の2学部は一般選抜の募集人員をそれぞれ275名→225名に減員し、AO入試の募集人員をそれぞれ100名→150名に増員する。一般選抜の募集人員が減ることにより、合格者数が減少して倍率が上昇し難化することも予想されるので注意が必要だ。

　代々木ゼミナールのWebサイトでは、主要大学入試データのほか、国公立大学入試情報、私立・準大学入試情報、大学一覧、大学受験の基礎知識を随時更新している。

6/17(水) 16:15配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/7434dc8a5b28478fbd5be6df76853b007ddcf0ce